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東宝ホームのホームページへ初めてご訪問いただいたお客様にご覧いただきたいページを集めました。

テクノロジー

東宝ホームのテクノロジーを、「断熱・省エネ・快適」「構造・耐震・制震」「健康・安心・保証」の3つに分けてご説明いたします。

東宝ホームは、
耐震等級3
[最高等級]

長期ローンを組んで建てた家が、ローン期間中に地震の被害に遭い、家族が怪我をしたり住宅が壊れたら大変です。
新耐震基準以降に建てられた住宅でも、熊本地震では全壊や半壊などの被害を受けた家屋が数多く見られました。
耐震基準をよく理解した上で、どのランク耐震等級を持つ住宅にするのか決めておく事が、安心・安全につながります。
熊本地震の現地調査では、耐震等級3(最高等級)であれば崩壊せず、被害もほとんどない事が実証されているようです。

東宝ホームは耐震等級3を取得しています。

地震に強い「耐震等級3」の家づくり

熊本地震は平成28年(2016年)4月14日(木)午後9時26分に発生した地震で
観測史上初めて、同一地域において震度 7の地震がわずか28時間の間に2度発生し、
本県に大きな被害をもたらしました。気象庁の資料によりますと

死者
273人
家屋全壊
8,667棟
負傷者
2,809人
家屋半壊
34,719棟

のような被害が報告されています。

熊本地震の調査データ

【熊本地震】木造の建築時期別の被害状況(国土交通省国土技術政策総合研究所 学会悉皆調査結果)

2016年9月8日時点の暫定データより、木造住宅の旧耐震・新耐震・2000年基準のそれぞれで顕著な差が現れていることがわかります。
特に接合部の仕様などが定められた2000年基準は、大破・倒壊・崩壊が6%にとどまり、その有効性が示されました。

このデータに基づきますと、耐震等級3において熊本地震で倒壊した家はありません。

この様な結果から考えますと、構造計算の許容応力度計算して耐震等級3の性能を持つ住宅を建てることは家族の命や家族の財産を守ることにつながっていくと思います。

構造計算=許容応力度計算

東宝ホームはJWOOD工法を採り入れているため、
構造計算(許容応力度計算)をしています。

木造住宅の構造計算には ①許容応力度計算 ②壁量計算 の2つがあります。

①許容応力度計算

一般的な木造住宅であれば許容応力度(部材が破壊しない安全な強度のこと)計算のことをいいます。積雪荷重、屋根荷重及び床荷重などの鉛直力(垂直方向に作用する力)に対して、柱や梁(はり)などの構造部材が安全であるか、さらに地震力や風圧力などの水平力に対しても建物が安全であるかを確かめる計算となります。要は詳細の計算になります。

②重量計算

地震力や風圧力などの水平力に対して建物の構造が安全であるように耐力壁の量や配置などを簡易な計算で確かめる方法です。電卓で計算が出来るほど簡易な方法で、所要時間も計算だけなら数分、枚数はA3の図面1枚程度に入ってしまう程度のものです。これは、建築基準法で2階建ての木造であれば認められているからです。しかし、木造3階建は構造計算が必要です。

つまり壁量計算は水平力のみに対して必要な壁量を求めるのに対し、構造計算では水平力だけでなく鉛直力に対しても建物の構造が安全であるかを確かめる計算をしている点で違います。しかし、構造計算をしていますかと聞けば、壁量計算であっても当然していると答えると思いますので確認をしておいた方がよいと思います。

建築基準法によれば、木造住宅で2階建て以下であれば、許容応力度計算でも壁量計算のどちらでも認められていますのでどちらで計算していても認可されます。東宝ホームは水平力のみでなく水平力、鉛直力を算出できる許容応力度計算を採用しています。

省令準耐火構造 
火災保険が安くなる

省令準耐火構造の住宅とは建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅をいいます。家を燃えにくい構造にする事で火災保険料・地震保険料を半額程度に出来る家のことです。本来、木造住宅は「H構造」なので保険料が最も高くなるのですが、「省令準耐火構造」以上の耐火構造を持つ木造と住宅金融支援機構が認めた場合に、コンクリート造や鉄骨造と同じ「T構造」として扱われるので火災保険料が大幅に安くなるのです。

東宝ホームは、省令準耐火構造なので火災保険料は安くなる対象になっています。

火災保険の最近の変化として契約期間の短縮があげられます。これは、自然災害をめぐる保険金の支払額が大きく増えてきたことにより、自然災害の頻発で将来の保険収支予測が難しくなってきていることが関係してきていいるようです。現在(2022年9月30日始期まで)は最長10年で新規契約が可能ですが改定後(2022年10月1日始期以降)は火災保険の契約期間は最長5年になります。
また、一部の割引率の引き下げも実施されます。保険金額は、10年長期契約より5年契約のほうが割高になり、負担が重くなります。 (※保険相談サロンFLP より抜粋)