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TOHOブログ
これからマイホームを建てようと思っている方は、憧れの家を建てるためにたくさん情報を集められていると思います。
マイホームの間取りやデザインももちろん大切ですが、どんな家でも絶対条件となるのが「安全に長く住み続けられること」です。
誰しも「地震に強くて、長持ちして…」とは考えますが、具体的にどのような家なら地震に強いのか、どのような家なら長持ちするのかはよくわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は安全に長く住める家とはどんな家なのか、具体的に解説していきたいと思います。
日本で解体される住宅の平均築年数は約30年。
それに対してイギリスは約77年、アメリカは約55年というデータがあります。
なぜこんなにも日本の家は、短いスパンで建て替えられてきたのか?
それは、そもそも長持ちするかどうかを重視して家を建ててこなかったから、と考えられています。
しかし最近は、日本でも少しずつ意識が変化。
これからは「どんどんつくってどんどん壊す家」ではなく、「子や孫の代まで安心して住み続けられる家」を建てようという方が増えています。
安全に長く住める家を建てると、たくさんのメリットがあります。
住宅を子や孫の世代まで引き継げると、一世代あたりの住居費を減らすことができます。
長持ちする家は、無駄なメンテナンス費用もかかりません。
住居費が減らせるぶん生活費や教育費にあてることができ、老後も安心して暮らせるのではないでしょうか。
住宅をどんどんつくってどんどん取り壊すと、そのたびに大量の産業廃棄物が発生してしまいます。
これからの未来を生きていく子供たちのためにも、環境負荷の低い暮らしがしたいもの。
長く住める家を建てると、ライフスタイルの変化にあわせてリフォーム・リノベーションしながら、愛着をもって住み続けることができます。
これまでの日本の家は、建てた瞬間から資産価値が下がり続ける家でした。
住宅ローンが終わる頃には建物の価値はゼロに。
土地代だけで取引されることがほとんどです。
しかし長持ちする家を建てれば、資産価値を長く保つことにもつながります。
出産・結婚・転勤・転職・子供の独立・定年退職…とライフスタイルが変わって、売却したいと思ったときも有利です。
耐久性などの一定の条件を満たすと、長期優良住宅の認定が受けられます。
すると住宅ローンの金利の引き下げが受けられたり、税金の特例措置を受けられたりすることも。
耐震等級によっては、地震保険料の割引も受けることができます。
では安全に長く住める家とは、具体的にどんな条件を満たせばよいのでしょうか?
建物の耐久性をガクンと下げてしまうのが、壁内など見えない部分で起きる「内部結露」です。
壁の中で結露が起きることで、柱や梁が湿って腐食したり、シロアリ被害にあったりしやすくなります。
内部結露を起こさないために大切なのが、断熱と気密です。建物全体の温度差を減らすことで、結露が起きにくくなります。
東宝ホームでは「外張り断熱」で、建物をまるごと隙間なく断熱。
また「ダブル通気工法」で家の中や基礎の中、壁の内側などの空気を常に循環させて、結露対策をしています。
家を長持ちさせるためには、定期的な点検・補修・交換が欠かせません!
必ずメンテナンスが要るなら、簡単に点検ができて、補修の回数や費用が少なくてすむほうがいいですよね。
たとえば床下に入れる点検口があれば「床下の配管で水漏れはないか?シロアリ被害はないか?」が手軽にチェックできます。
早めに配管の劣化やシロアリ被害に気づければ、ひどくなる前に対策ができますよね。
また定期点検やアフターサービスの内容は、住宅会社によって異なります。
東宝ホームでは50年の長期点検でサポートさせていただくシステムをご用意しています!
そして最後が、地震や台風などの災害時も、家族を守るシェルターのように安全に住みつづけられることです。
とくに地震大国日本では、地震に強い地盤に建てること、地震に強い建物の構造にすることが欠かせません。
実際にこの15年ほどを振り返るだけでも、日本ではこんなにたくさんの大きな地震が発生しています。
2022年 福島県沖地震(最大震度6強)
2021年 福島県沖地震(最大震度6強)
2019年 山形県沖地震(最大震度6強)
2018年 北海道胆振東部地震(最大震度7)
2016年 熊本地震(最大震度7)
2011年 東日本大震災(最大震度7)
2008年 岩手・宮城内陸地震(最大震度6強)
2007年 新潟県中越沖地震(最大震度6強)
2007年 能登半島地震(最大震度6強)
参考/気象庁|日本付近で発生した主な被害地震(平成8年以降)
2016年の熊本地震のときによく耳にしたのが「熊本でこんなに大きな地震が起きるなんて思っていなかった」という言葉。
自分が住んでいるところは大丈夫だろうと過信せず、どんな地域でもマイホームの地震対策を万全にしておく必要があるでしょう。
建築基準法による耐震基準は、最低限の安全を担保しているのみ。
実際に熊本地震では原稿の耐震基準を満たしているのに、倒壊してしまった住宅が数多くありました。
東宝ホームでは最低限の地震対策ではなく、プラスアルファの性能をおすすめしています。
では具体的にどのようなプラスアルファの地震対策をすればよいかは、次回の連載でお伝えしたいと思います。