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自宅や購入を検討している住宅の耐震等級を確認するなら、「住宅性能評価書」などの書類を確認するのが確実です。
書類がない場合は、住宅会社や不動産会社に問い合わせたり、必要に応じて耐震診断を受けたりする方法があります。
また、これから注文住宅を建てる場合は、設計段階で「耐震等級3を取得したい」と住宅会社に伝えておくことが大切です。
日本は世界でも有数の地震大国です。
マイホームを検討する際は、間取りやデザインだけでなく、家族の命と暮らしを守るための「地震への強さ」にも目を向けたいところですよね。
この記事では、耐震等級の基礎知識から住宅タイプ別の調べ方、地震に強い家づくりのポイントまでわかりやすく解説します。

耐震等級とは、住宅がどのくらい地震に強いのかを示す指標です。
簡単にいうと、家の「地震に対する強さ」を表す成績表のようなもの。
耐震性能に応じて「1〜3」の等級に分けられており、数字が大きいほど地震に強い住宅であることを意味します。
| 耐震等級 | 耐震性能 | 特徴 |
| 等級1 | 震度6〜7程度で倒壊しないレベル | 建築基準法で定められた最低限の耐震性能 |
| 等級2 | 耐震等級1の1.25倍の強度 | 長期優良住宅の認定取得基準のひとつ |
| 等級3 | 耐震等級1の1.5倍の強度 | 最高等級 |
現在、新築住宅は建築基準法によって耐震等級1相当以上の性能を備えています。
ただし、耐震等級1はあくまでも「命を守るための最低基準」。
大地震の後も安心して住み続けられる家を目指すなら、より高い耐震性能が求められます。
実際に2016年の熊本地震では、耐震等級1〜2の住宅に倒壊被害が見られた一方、耐震等級3の住宅では倒壊した事例が確認されておらず、その高い耐震性能が注目されました。
大切な家族の命と暮らしを守るためにも、これから家を建てる場合は「耐震等級3」をひとつの目安にするとよいでしょう。
耐震等級3を取得するメリットについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
>>耐震等級3は必要か?地震に強い注文住宅をつくるには?
では、実際に耐震等級はどうやって調べればよいのでしょうか。
ここからは「中古住宅」「建売住宅」「注文住宅」の3つに分けて、確認方法をご紹介します。

中古住宅の耐震等級を調べるときは、「建築確認申請の承認日」や「住宅性能評価書」を確認しましょう。
まずは、その住宅がいつ建築確認申請を受けた建物なのかを確認しましょう。
1981年6月1日に建築基準法の耐震基準が大きく改正されたため、承認日によって「旧耐震基準」か「新耐震基準」かを判断できます。
・旧耐震基準(1981年5月31日以前):震度5程度で倒壊しない基準
・新耐震基準(1981年6月1日以降):震度6強〜7でも倒壊しない基準(=耐震等級1相当)
1981年6月以降に申請された住宅であれば、少なくとも「耐震等級1」をクリアしていることが分かります。
より詳しく耐震等級を知りたい場合は、「住宅性能評価書」を確認しましょう。
住宅性能評価書は、第三者機関が住宅の性能を評価した書類で、耐震等級についても記載されています。
ただし、住宅性能評価を受けるかどうかは任意のため、すべての中古住宅に住宅性能評価書があるわけではありません。
手元にない場合は、売主や不動産会社に確認してみましょう。
住宅性能評価書などの書類が見つからない場合は、耐震診断を受ける方法もあります。
耐震診断では、専門家が建物の状態を調査し、現在の耐震性を確認します。
特に築年数が経過した中古住宅などを購入する場合は、必要に応じて耐震診断や耐震改修について検討するとよいでしょう。

現在販売されている新築の建売住宅は、建築基準法に適合しているため、耐震等級1相当以上の性能を備えています。
それ以上の耐震性能を確認したい場合は、次の方法がおすすめです。
もっとも確実なのは、販売元の住宅会社や不動産会社に直接確認することです。
「この物件の耐震等級はいくつですか?」と聞いてみましょう。
耐震等級だけでなく、どのような方法で耐震性能を確保しているのかも確認しておくと安心です。
住宅性能評価を受けている住宅なら、住宅性能評価書で耐震等級を確認できます。
口頭での説明だけでなく、第三者機関による評価を書面で確認できるため、住宅選びの判断材料になります。

これから注文住宅を建てる場合は、建てた後に調べるのではなく、家づくりの計画段階から耐震性能を確認しておくことが大切です。
まずは、住宅会社のホームページやパンフレットを確認しましょう。
「耐震等級3」と明記されていれば、地震への強さにこだわっている会社だとわかります。
ただし注意したいのが、「耐震等級3」と「耐震等級3相当」は同じではないということです。
・耐震等級3:第三者機関による正式な審査・評価を受けた建物
・耐震等級3相当:耐震等級3と同程度の性能を想定して設計されているものの、第三者機関による評価を受けていない建物
地震保険の割引などの優遇制度を利用したい場合は、正式な耐震等級3を取得しているかどうかも確認しておきましょう。
地震に強い家を建てたいなら、打ち合わせの早い段階で「耐震等級3を取得したい」と住宅会社に伝えておきましょう。
耐震性能は、間取りや構造計画にも関わるためです。
特に大きな窓や吹き抜けなどを取り入れたい場合は、希望する間取りと耐震性能を両立できるか、早めに相談しておくと安心です。

耐震等級は、住宅の地震への強さを確認するうえで重要な目安です。
ただし、地震に強い家づくりを考えるなら、耐震等級だけでなく、次のようなポイントにも注目しましょう。
「耐震」と「制震」は、どちらも地震への備えですが、役割が異なります。
・耐震:建物の構造を強くして、地震の揺れに耐える
・制震:地震の揺れを吸収し、建物へのダメージを軽減する
耐震性能に加えて制震システムを取り入れることで、地震への備えをより充実させることができます。
住宅会社を選ぶ際には、「耐震等級はいくつか」だけでなく、「制震などの対策はあるか」も確認してみるとよいでしょう。
大きな地震では、本震だけでなく、その後に余震が発生することもあります。
繰り返し揺れが加わることで、建物にダメージが蓄積する可能性もあるため、一度の地震に耐えられるかだけでなく、繰り返しの揺れへの備えも大切です。
余震への備えについても、住宅会社に確認してみましょう。
柱や梁などの構造材や、建物を支える基礎も住宅の耐震性に関わります。
例えば「ベタ基礎」は、建物の底面全体を鉄筋コンクリートで支える工法です。
建物の荷重を面で支えるため、地震に強い家づくりにつながります。
また、建物そのものだけでなく、地盤の状態も重要です。
土地を購入して家を建てる場合は、地盤調査や地盤対策についても確認しておきましょう。
「ベタ基礎」について詳しくは、こちらの記事をご覧ください。
>>家の基礎の種類を徹底解説!知っておきたいメリット・デメリット

地震の多い日本では、家族の命と暮らしを守るために高い耐震性能が欠かせません。
ただし、「耐震等級3だから安心」と一つの数字だけで判断するのではなく、建物・基礎・地盤・制震などを含めて総合的に地震への備えを考えることが大切です。
東宝ホームでは、耐震等級3を取得し、地震に強い家づくりに取り組んでいます。
建物を面で支えるベタ基礎を採用し、地盤から住まいをしっかり支えます。
加えて、東宝ホームでは地震の揺れを吸収する制震システムのご用意もあり、耐震と制震を組み合わせることで、繰り返し発生する地震への備えにも配慮しています。
「地震に強い家を建てたい」「耐震性能や構造について詳しく知りたい」という方は、ぜひお近くの展示場・モデルハウスへお越しください。
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2026.10.26 09:00