近年、家庭のエネルギー消費量が増えていることが問題になっています。

未来の地球環境を守り、エネルギー需給を安定化させるためにも、重要なのが省エネ性能の高い住宅の整備です。

そこで最近注目されているのが、消費エネルギーを家庭内でまかなう「ZEH（ゼッチ・ゼロエネ住宅）」。

ZEH基準で家づくりをすることで、光熱費がぐんと削減でき、災害や停電にも備えることができます。

今なら国がZEH普及に力を入れているタイミングなので、補助金制度も充実していますよ。

今回はZEHの概要やメリット、補助金制度などについて詳しく解説していきます。

 

ZEHとはどういうもの？

ZEH（ゼッチ）とは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語。

これを日本語に訳すと「エネルギー収支を概ねゼロ以下にした住宅」となります。

ZEHでは「高断熱＋省エネ＋創エネ」の3つの要素を組み合わせて、エネルギー収支をゼロにしていきます。

 

ZEHの要素①「高断熱」で冷暖房効率アップ

まずは屋外の寒さや暑さに左右されにくいように、高性能な窓サッシや断熱材を使用します。

温暖な九州では、寒い北海道で使われるような高性能な断熱材を入れる必要はありませんよね。

そこでZEH基準では、地域ごとに必要な断熱性能（UA直）が決められています。

関連記事／UA値をわかりやすく解説！C値・Q値との違いや基準値は？

 

ZEHの要素②「省エネ」で消費電力カット

次に家庭内で使う給湯器・照明・エアコンなどの性能を上げて、省エネ効果をアップさせます。

ZEHロードマップでは、ZEHの条件として「高断熱や省エネを組み合わせて、消費エネルギー量を20％以上削減すること」を定めています。

 

ZEHの要素③「創エネ」で電力をつくる

消費エネルギーを減らすことは大切ですが、それだけでゼロにはできません。

残りの80％については、太陽光発電などを使い、家庭内でエネルギーを創ってまかないます。

 

ZEHのメリット

ZEH基準で家を建てると、次のようなメリットがあります。

 

メリット1：快適で健康に優しい

高性能な窓サッシや断熱材などを使うことで、外の暑さや寒さを室内に伝えにくい家に。

寒い冬の浴室や廊下も冷えにくいので、急激な温度差による健康被害「ヒートショック」のリスクを減らせます。

年中快適な室温をキープできて、夜もぐっすり眠れますよ。

 

メリット2：光熱費が削減できる

ムダな冷暖房を使わず、設備の効率もよいので、光熱費を大幅に削減。

また太陽光発電でつくった電気は自家消費して、余った分は売電して収入を得られることもあります。

 

メリット3：環境に優しい

消費エネルギー削減＆自然エネルギーの活用で、Co2削減に大きく貢献！

未来の地球環境のためにも、子供たちのためにも、一人ひとりが環境に優しい住環境について考えることがとても大切です。

 

メリット4：災害や停電に備えられる

太陽光発電で電気をつくり、さらに蓄電池などに電気を蓄えておくことで、停電中も最低限の電力は確保できます。

停電が長期化したときには、冷蔵庫やエアコンが使えたり、スマホやテレビで情報収集ができたりするのは、とても心強いですよ。

 

メリット5：資産価値が高い

2030年以降の住宅は「ZEHが当たり前」になると言われています。

つまりこの先、ZEHになっていない住宅のニーズや価値は下がる可能性が高いのです。

将来的な資産価値まで考えて家を建てたいという方は、ZEH基準は満たしておいたほうがよいでしょう。

 

メリット6：各種補助金を受けられる

ZEH基準で家を建てるということは、一般住宅よりも建築コストが高くなります。

しかし国としてもZEHを増やしていきたいため、今ならZEHに対する補助金制度も充実。

補助金をうまく活用することで、建築コストの負担を減らせるので、ZEHを検討するなら今がチャンスです！

 

ZEHはグレード別に3種類に分けられる

ZEH基準では、断熱性能や省エネ性能、エネルギー削減率が具体的な数字として決められています。

しかし全国統一のルールにすると、日射量の少ない寒冷地や多雪地域では不利になりますよね。

また住宅が密集している都市部では、屋根が小さくて太陽光パネルの面積が制限されたり、日当たりが悪かったりして、十分な発電量が期待できないこともあります。

そこで立地条件的にZEH基準を満たすのが難しい地域を対象に、Nearly ZEHやZEH Orientedという緩和された基準もつくられています。

 

ZEH	一般的な地域	一次エネルギー消費量削減率100％
Nearly ZEH	寒冷地・低日射地域・多雪地域	一次エネルギー消費量削減率75％
ZEH Oriented	都市部狭小地の2階建て以上・多雪地域	ZEH基準の断熱性・省エネ性は 満たすが、発電装置はなくてOK

次に紹介する補助金制度では、通常のZEHだけでなくNearly ZEHやZEH Orientedも対象になります。

 

ZEHの補助金制度について詳しく解説！

日本政府は「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現をめざす」という目標を実現するために補助金制度を用意しています。

マンションを対象とした事業もありますが、今回は個人の戸建て住宅を対象にした、代表的な制度を3つご紹介します。

 

補助金制度1：ZEH支援事業

一番シンプルな補助金制度が「ZEH支援事業」です。

通常のZEH基準を満たした住宅が対象で、さらに高性能なZEH＋では補助金額が大きくなるというルールです。

■ZEH

補助額	55万円／戸
追加補助額	・蓄電システム（定置型）：2万円/kWh、補助対象経費の1/3or20万円のいずれか低い額を加算
対象となる住宅	ZEH・Nearly ZEH・ZEH Oriented
主な要件	・ZEHロードマップにおける「ZEH」の定義を満たしている ・SIIに登録されたZEHビルダーやプランナーが設計・建築・販売する

 

■ZEH＋

補助額	100万円/戸
追加補助額	・蓄電システム（定置型）：2万円／kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額　　　 ・直交集成板（CLT）：90万円/戸 ・地中熱ヒートポンプ・システム：90万円/戸 ・PVTシステム： 【液体式】65万円/戸もしくは80万円/戸、【空気式】90万円/戸 ・液体集熱式太陽熱利用温水システム： 12万円/戸もしくは15万円/戸
対象となる住宅	ZEH＋・Nearly ZEH＋
主な要件	・ZEHロードマップにおける「ZEH」の定義を満たしている ・ⅠもしくはⅡを満たす 　Ⅰ：省エネ基準から25％以上の一次エネルギー消費量削減 　Ⅱ：1〜3の2つ以上を満たす 　　　1：外皮性能のさらなる強化 　　　2：高度エネルギーマネジメント 　　　3：電気自動車やPHVの充電設備または充放電設備

 

補助金制度2：次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業

次世代ZEH＋とは、高性能なZEH+の要件を満たしつつ、さらに再エネの自家消費拡大をめざした住宅のことです。

蓄電システムだけでなく、燃料電池やV2H充電設備などにも追加補助がおります。

補助額	100万円/戸
追加補助額	・蓄電システム（定置型）：2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額 ・燃料電池：2万円/台 ・V2H充電設備（充放電設備）：補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い金額を加算 ・太陽熱利用温水システム：【液体式】17万円/戸、【空気式】60万円/戸
対象となる住宅	ZEH＋・Nearly ZEH＋
主な要件	・ZEH＋の要件を満たしている ・下記のいずれか1つを導入 蓄電システム、V2H充電（充放電）設備、燃料電池、太陽熱利用温水システム、太陽光発電システム10kW以上

 

補助金制度3：次世代HEMS実証事業

最も補助額が大きいのが、次世代HEMS実証事業です。

HEMSとは「Home Energy Management System」の略で、家庭内のエネルギーを節約するための管理システムのこと。
電気機器の使用状況をモニター画面などで見える化することで、電気のムダ遣いを把握して使い方を工夫できます。

補助額	112万円/戸
追加補助額	・蓄電システム（定置型）：2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額 ・燃料電池：2万円/台 ・V2H充電設備（充放電設備）：補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い金額を加算 ・太陽熱利用温水システム：【液体式】17万円/戸、【空気式】60万円/戸
対象となる住宅	ZEH＋・Nearly ZEH＋
主な要件	・ZEH＋の要件を満たし、蓄電システムまたはV2H充電（充放電）設備のどちらかを導入している ・さらに蓄電システム、V2H充電（充放電）設備、燃料電池、太陽熱利用温水システムの導入も可　 ・創エネを最大化するためにAI、IoT技術による制御の仕組みを整えている

 

ZEH補助金以外に使える制度

代表的なZEH補助金は先述した3種類ですが、他にもZEHが対象となっている制度があります。

代表的なのが「子育てエコホーム支援事業」と「地域型グリーン化事業」で、この2つではZEHも要件の一つとして組み込まれています。

ただし「ZEH支援事業＆子育てエコホーム支援事業」「ZEH支援事業＆地域型グリーン化事業」のような併用はできません。

それぞれ補助額や条件が違うので、最も効果的な制度を選んで申請しましょう。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯や若者夫婦の住宅費負担を支援しながら、省エネ住宅の普及をめざすための補助金制度です。
ZEHの基準を満たすと、こちらの補助金の対象にもなります。

子育てエコホーム支援事業の前身である「こどもみらい住宅支援事業（2022年）」と「こどもエコすまい支援事業（2023年）」は、どちらも大好評で、期限前に交付申請の受付を終了しています。
子育てエコホーム支援事業も予算が上限に達し次第受付を終了するので、気になる方はぜひお早めにご検討ください。

補助額	最大100万円
対象となる住宅	ZEH・Nearly ZEH・ZEH Ready・ZEH Oriented・長期優良住宅・認定低炭素住宅・性能向上計画認定住宅
主な要件	・子育て世帯もしくは若者夫婦世帯 ・住戸の床面積が50㎡以上240㎡以下 ・土砂災害特別警戒区域外　など

関連記事／「子育てエコホーム支援事業」の実施が決定！気になる内容を詳しく解説

地域型住宅グリーン化事業

地域型住宅グリーン化事業は、地域の木材をつかった住宅が対象の補助金制度です。

ZEHのほか、認定長期優良住宅、認定定炭素住宅も対象となります。

地域型住宅グリーン化事業は補助額が最大140万円と、他の制度に比べて大きいのが特徴。

ただし地域型と名前にあるとおり、地域の中小工務店などで建設された木造住宅のみと、対象が狭くなっています。

補助額	最大140万円
対象となる住宅	ZEH・Nearly ZEH・ZEH Oriented・認定長期優良住宅・認定低炭素住宅
主な要件	・主要構造部に地域材を使った木造住宅 ・土砂災害特別警戒区域外　など

 

ZEHで家計にも環境にも優しい暮らしを

環境配慮や光熱費のことを考えると、これから省エネや創エネを考えた家づくりが欠かせないものになってくるでしょう。

国がZEHに期待を寄せている今だからこそ、補助金などを活用しながらお得に高性能な住宅を建てることができます。

東宝ホームが大切にしているのは、毎日の家計にも地球環境にも優しい家づくり。

長期優良住宅を標準仕様としており、ZEH普及率も2023年時点で75％を達成しています。

東宝ホームの家づくりのこだわりはこちらから

 

なかには「太陽光発電はお金がかかりそうだから…」と諦めている方もいらっしゃるかもしれません。

そこで東宝ホームではZEHを建てやすくするために、太陽光発電の初期費用やメンテナンスの心配がいらない「ゼロソーラー」というサービスもご提供しています。

さまざまな補助金への申請についてもサポートしておりますので、ZEH補助金などの制度利用を検討中の方は、ぜひ東宝ホームにお気軽にご相談ください。