水害に強い家の特徴は？水害が起きやすい場所と後悔しない土地選び・家づくりのポイント

近年、台風や集中豪雨、線状降水帯などによる水害が全国各地で発生しています。

水害への備えで大切なのは、土地の災害リスクを確認したうえで土地を選び、その特性に合わせて家を計画することです。
「川の近くでなければ安心」とは限らず、川から離れた住宅地でも、大雨による内水氾濫で浸水することがあります。

また、万が一浸水した場合に備え、建物の高さや間取り、設備の配置などを工夫することも重要です。

この記事では、水害が起きやすい場所やハザードマップの正しい見方、水害対策につながる家の特徴について、初心者にもわかりやすく解説します。

この記事を読むとわかること 水害が起きやすい土地と、土地選びで確認したいポイント ハザードマップで確認すべき「浸水深」「浸水継続時間」などの見方 水害に備えた家づくりのポイントや、間取り・設備配置の工夫 水害だけでなく、地震などの災害にも備える住まいの考え方

水害対策は「土地選び」から

「水害に強い家」と聞くと、建物の性能をイメージする方も多いでしょう。
もちろん建物の対策も重要ですが、まず確認したいのが「どこに家を建てるか」です。

水害のリスクは、河川からの距離だけで決まるものではありません。
土地の高さや地形、周辺の排水環境などによっても異なります。

また、水害にはいくつかの種類があります。

・河川の氾濫による 「外水氾濫（洪水）」
・大雨で排水が追いつかずに起こる「内水氾濫」
・台風などによって海水が押し上げられる「高潮」
・地震などによって発生する「津波」

また山間部などでは、大雨によって斜面が崩れる「土砂崩れ」や、豪雨による山崩れでせき止められた川の水が一気に流れ出す「鉄砲水」が発生することもあります。

そのため、「川から離れているから安心」とは限りません。
土地を選ぶ際は、ハザードマップなどで災害リスクを確認し、その土地に合った対策を考えることが大切です。

水害が起きやすい場所とは？土地選びで気をつけたいポイント

水害リスクを確認するときは、次のような土地に注意しましょう。

海や川の近く

海や川が近い土地は、大雨による河川の氾濫や、台風などによる高潮の被害を受けるリスクがあります。
また、土地の成り立ちによっては地盤の状態に注意が必要な場合もあるため、購入前に地盤調査の結果などを確認しましょう。

周辺より低い土地・谷地

周辺より低い土地や谷地は、雨水が集まりやすく、大雨の際に浸水するリスクが高まる場合があります。
土地の高低差や周辺の排水状況も確認しておきましょう。

埋立地や元々田んぼだった場所

埋立地や元々田んぼだった土地は、地盤が軟弱だったり、水が集まりやすかったりする場合があります。
購入前に、土地の履歴や地盤の状態を確認しておきましょう。

盛土（もりど）の造成地

盛土とは、もともとの土地に土を盛って、土地を高くする造成方法です。
盛土の状態や地盤によっては、大雨による地盤の崩れや土砂災害につながる可能性があるため、造成の履歴や地盤調査の結果を確認しましょう。

排水能力を超える雨が想定される場所

河川が近くになくても、大雨によって排水能力を超えると道路や敷地に水があふれる「内水氾濫」が発生することがあります。
都市部や住宅地でも起こり得るため、洪水だけでなく内水リスクも確認しておきましょう。

もちろん、これらに当てはまる土地がすべて危険というわけではありません。
大切なのは、土地ごとのリスクを正しく把握すること。
そのために役立つのが、次で紹介する「ハザードマップ」です。

ハザードマップで水害リスクを確認しよう

ハザードマップには、洪水や内水、高潮、土砂災害など、地域で想定される災害リスクが掲載されています。
国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」や自治体のホームページで確認できるため、土地を購入する前に最新情報をチェックしましょう。

ただし、「色が付いているから危険」「色が付いていないから安全」と単純に判断するのはおすすめできません。
土地を確認するときは、土地を確認するときは、「想定浸水深」「浸水継続時間」「洪水以外の災害」「避難場所と避難経路」の4点をチェックしましょう。

1.想定浸水深を確認する

まず確認したいのが、「どのくらいの深さまで浸水する可能性があるのか」です。
洪水ハザードマップでは、想定される浸水深が「0.5m未満」「0.5〜3.0m未満」「3.0〜5.0m未満」などに分けて表示されています。

浸水深によって建物への影響や避難方法も変わるため、色だけでなく数値まで確認することが大切です。

2.浸水継続時間を確認する

浸水の「深さ」だけでなく、「どのくらいの期間、水が残る可能性があるか」も重要です。
同じ浸水深でも、水が引くまでの時間によって生活への影響は大きく異なります。
浸水継続時間もあわせて確認しておきましょう。

3.洪水以外の災害も確認する

洪水だけでなく、内水・高潮・津波・土砂災害なども確認しましょう。
その土地で想定される災害を総合的に把握することが大切です。
「ハザードマップポータルサイト」の「重ねるハザードマップ」を使えば、複数の災害リスクをまとめて確認できます。

4.避難場所と避難経路を確認する

災害が起きたとき、どこへ避難するのかも事前に確認しておきましょう。
自宅が浸水しないエリアでも、避難経路が浸水する可能性があります。
実際に歩いてみたり、複数のルートを確認したりしておくと安心です。

なお、ハザードマップは一定の想定に基づいて作成されています。
表示されていない場所でも災害が起こる可能性があるため、ハザードマップだけで「安全」と判断せず、自治体の防災情報などもあわせて確認しましょう。

ハザードマップについてより詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
＞＞ハザードマップの見方とは？入手方法や確認するべきポイントを解説

「水害に強い家」をつくる4つのポイント

土地のリスクを確認したら、次は建物側の対策です。
水害に強い家づくりでは、「被害を受けにくくすること」と「万が一被害を受けた場合でも安全を確保しやすくすること」の両方を考えることが大切です。

ここでは、水害に備えた家づくりのポイントを4つご紹介します。

1.土地のリスクに合わせて家を計画する

ハザードマップで確認した浸水リスクを家づくりに反映させましょう。
土地の条件によっては、敷地全体を高くする「かさ上げ（盛土）」や、基礎を高くする「高床」などの方法があります。

ただし、土地の高低差や周辺環境、法規制などによって適した方法は異なります。
「高くすれば安心」と単純に考えるのではなく、想定される浸水深や土地の条件に合わせて検討することが大切です。

2.生活の中心を2階に配置する

浸水リスクがある土地では、LDKや浴室などの生活空間を2階に配置するのもおすすめです。
万が一1階が浸水しても、被害後も暮らしを維持しやすくなります。

3.電気・給湯設備を浸水から守る

分電盤や給湯器、エアコンの室外機などが浸水すると、電気や給湯が使えなくなる可能性があります。
浸水が想定される土地では、設備をできるだけ高い位置に設置するなど、配置を工夫しましょう。

4.万が一の避難を想定しておく

水害対策では、万が一の避難について考えておくことも重要です。
ハザードマップで避難場所や避難経路を確認し、早めに避難できるよう備えておきましょう。
また、大規模な浸水に備えて、2階や屋上など高い場所へ移動しやすい動線を確保しておくことも大切です。

さらに、災害から命を守るだけでなく、被災後もできるだけ普段の暮らしを続けられる住まいを考えることも大切なポイント。
こうした考え方を取り入れた「レジリエンス住宅」も、家づくりの選択肢の一つです。

詳しくはこちらの記事をご覧ください。
＞＞レジリエンス住宅とは？新築で注目される理由と家づくりのポイントを解説

水害に備えて確認しておきたい火災保険

水害への備えは、土地選びや家づくりだけではありません。
万が一、浸水などの被害を受けた場合に備えて、火災保険の「水災補償」についても確認しておきましょう。

水災補償では、台風や豪雨による洪水、高潮、土砂崩れなどによって、建物や家財が損害を受けた場合に補償されることがあります。
※ただし、補償の対象や支払われる条件は保険商品によって異なります。

ハザードマップなどで自宅周辺の水災リスクを確認し、必要な補償が付いているか、保険会社などに相談しながら確認しておきましょう。
「家を水害から守る対策」と「被災した場合の備え」の両方を考えておくことで、より安心して暮らせる住まいにつながります。

東宝ホームが考える「災害に備えた家づくり」

水害への備えを考えるとき、忘れてはいけないのが、地震や台風などほかの自然災害への備えです。
日本では、一つの災害だけでなく、地震や台風、豪雨など、複数の災害が重なることもあります。

そのため、家づくりでは「水害に強い」だけでなく、土地選びから建物の構造、住み始めた後の安心まで、総合的に災害への備えを考えることが大切です。

東宝ホームでは、次のような視点から災害に備えた住まいづくりを行っています。

災害リスクを考えた土地探しをサポート

水害対策の第一歩は、災害リスクを確認したうえで土地を選ぶことです。
東宝ホームでは、自社開発を含む分譲地を数多く保有し、土地探しから家づくりをサポートしています。

福岡・熊本・佐賀・広島など各地域の特徴を踏まえながら、土地と建物を一緒に考えられるのが強みです。

＞＞土地探しのご相談はこちら

地盤調査・土地に合わせた基礎設計

土地が決まった後は地盤調査を実施し、必要に応じて地盤改良を行います。
そのうえで、地面全体を鉄筋コンクリートで覆う「ベタ基礎」を標準採用。
土地の状態を確認しながら、安全性を高める家づくりを行っています。

地震に強い「耐震等級3」の家づくり

水害だけでなく、地震への備えも欠かせません。
東宝ホームでは、強度と品質を管理した構造材と専用金物を組み合わせた「JWOOD工法」を採用。
繰り返し起こる地震にも配慮した構造で、住宅性能表示制度における最高ランクの「耐震等級3」に対応しています。

耐震等級3を取得するメリットについて、詳しくはこちらの記事をご覧ください。
＞＞耐震等級3は必要か？地震に強い注文住宅をつくるには？

建てた後も続く長期保証

東宝ホームでは、構造耐力上主要な部分や雨水の侵入に対して初期保証30年※を用意しています。
さらに、点検プログラムによるメンテナンスによって最長60年まで保証を延長可能です。

保証は災害によるすべての被害を補償するものではありませんが、長く安心して暮らすための住まいの維持管理をサポートします。
（※構造耐力上主要な部分や雨水の侵入に対しての初期保証については、新規契約時期により異なります。詳しくはスタッフへご確認ください）

【建築実例】豪雨被災の経験から生まれた「災害から守る家」

最後に、実際に豪雨被害を経験されたご家族が建てられた住まいをご紹介します。

熊本県人吉市で、令和2年7月豪雨によって自宅が被災されたお施主様。
建て替えにあたって特にこだわったのが、万が一の水害を想定した間取りと設備配置でした。

生活の中心となるLDKと浴室は2階に配置。
1階が浸水した場合でも、家族が日常生活を送りやすいように計画されています。

さらに、エアコンの室外機やエコキュートなどの設備も、通常より高い位置に設置。
水害による設備への被害を抑える工夫を取り入れています。

1階には奥様のワークスペースを配置。
家族の生活空間と適度な距離を保ちながら、集中して仕事ができる環境を実現しました。

水害に強い家でありながら、過ごしやすさにもこだわった住まいです。

水害に強い家づくりは「土地と建物」をセットで考えよう

水害への備えで大切なのは、「水害に強い家を建てれば安心」と考えないことです。
まずは土地の災害リスクを確認し、その土地に合わせて建物の高さや間取り、設備の配置などを考える。
さらに、地震や台風など、ほかの災害への備えも含めて住まい全体を計画することが重要です。

また、これから新築する場合だけでなく、現在お住まいの家についても、耐震性や断熱性、間取りなどを見直し、住まいの状態や地域の災害リスクに応じたリフォーム・リノベーションを検討することも大切です。

東宝ホームでは、土地探しから地盤・構造、建てた後の保証まで、長く安心して暮らせる住まいづくりをサポート。
既存住宅のリフォーム・リノベーションにも対応し、耐震・断熱工事や外壁・屋根、窓まわりなど、住まいのさまざまな悩みに対応しています。

水害や地震などの災害に備えた家づくりをご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
お近くの展示場・モデルハウスで、皆様のご来場をお待ちしています。

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