木造住宅でも耐火構造にできる？費用やメリット・デメリットをわかりやすく解説

火に強い「耐火構造」の家といえば、鉄筋コンクリート造や鉄骨造が一般的です。
一方で木造住宅には、「火に弱そう」というイメージを持たれている方も多いでしょう。
しかし実際は、木造住宅でも耐火構造の家を建てることは可能です。

本記事では、耐火構造とは何かや木造住宅を耐火構造にするメリット・デメリットについて、初心者の方にもわかりやすく詳しく解説します。
気になる費用についても解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

 

「耐火構造」とは？

まずは「耐火構造とは何か」を解説します。
「準耐火構造」や「耐火建築物」との違いも含めて、正しい知識を身につけましょう。

耐火構造とは

耐火構造とは、火事に強い性能を持った建物の構造のことです。
建物の主要な構造部（柱・梁・床・壁・屋根・階段など）が、火災発生時に一定時間以上火に耐え、建物の倒壊や周囲への延焼を防ぐことができる性能を持っています。

準耐火構造との違い

準耐火構造は、火事が起きた時に火の燃え広がりを遅くする構造のことです。
耐火建築物ほど厳しい基準ではありませんが、一定の防火性能を確保しており、住宅用途でもよく用いられています。

「耐火構造」と「準耐火構造」の主な違いは下表を参考にしてください。

	目的	火災に耐えられる時間
耐火構造	建物の倒壊防止・延焼防止	最大3時間
準耐火構造	延焼のスピードを遅らせる	最大1時間

耐火建築物・準耐火建築物との関係

ここまで「耐火構造」と「準耐火構造」について説明してきましたが、これらを用いて建てられた建物を「耐火建築物」「準耐火建築物」と呼びます。

まず「耐火建築物」とは、主要構造部がすべて“耐火構造”で、かつ防火設備（防火戸や防火シャッターなど）を設置した建物のことです。
一方「準耐火建築物」は、主要構造部が“準耐火構造”で、同様に防火設備を設置した建物を指します。

 

木造住宅を耐火構造にするメリット

ここでは、木造住宅を耐火構造にする具体的なメリットを解説しましょう。

メリット1.火災時のリスクを大幅に軽減できる

木造耐火構造の最大のメリットは、標準的な木造住宅に比べて火災発生時のリスクを大幅に軽減できることです。
万が一火災が発生しても、建物の倒壊や延焼を防ぐ性能により、住まう方が安全に避難できる時間を確保でき、逃げ切れる可能性が高くなります。

メリット2.他の構造よりも建築コストを抑えられる

同じ耐火性能を求める場合、木造なら鉄筋コンクリート造や鉄骨造に比べて建築費用を安く抑えることができます。
木材自体の材料費が安く、工期も短くなるため人件費も削減でき、さらに大型の重機を使わずに済むため、これらが合わさって建築費用全体を安く抑えることができるのです。

メリット3.狭小地でも建築しやすい

都市部の狭い土地でも建築しやすいのも、木造耐火構造の大きな魅力。
鉄骨造や鉄筋コンクリート造のように大型の重機の搬入がほぼいらないため、道路が狭い住宅地や変形した敷地でも対応可能です。

メリット4.住み心地が良くなる

耐火構造は隙間の少ない構造になるため、冷暖房の効率が向上し、快適な住環境を実現できます。
防火のために使用する厚い壁材や高性能な建材のおかげで、外の音も聞こえにくくなりますよ。

メリット5.火災保険料を抑えられる

一般的に木造住宅は火に弱い「H構造（非耐火構造）」とされているため、火災保険料が高く設定されています。
しかし木造でも耐火構造であれば、鉄筋コンクリート造や鉄骨造と同じ「T構造（耐火構造）」区分になり、火災保険料を大幅に節約することができます。

 

木造住宅を耐火構造にするデメリット

続いて、木造住宅を耐火構造にするデメリットについて見ていきましょう。

デメリット1.標準的な木造住宅よりコストが高くなる

一般的な木造住宅と比べると、耐火構造にする場合は建築費用が高くなります。
耐火性能を確保するために、認定材料の使用義務や専門的な施工技術が必要になることが主な要因です。
具体的には、10〜20％のコスト増加が見込まれます。

デメリット2.居住空間が狭くなる可能性がある

耐火構造では壁を厚くする必要があるため、居住空間が狭くなる可能性があります。

デメリット3.対応できる住宅メーカーが限られる

耐火構造の木造住宅は通常の木造住宅とは異なる特殊な技術や知識が必要になるため、すべての工務店で対応できるわけではありません。
「素敵だな」と思った住宅会社が対応していないケースもあり、選択肢が狭まってしまいます。

 

木造住宅で耐火構造にしなければならない条件

木造住宅を検討されている方の中には、「自分の建てたい場所では耐火構造が必要なのだろうか？」と疑問に思われる方もいらっしゃるでしょう。
木造住宅を耐火構造にしなければならない条件は、主に建設予定地の防火指定と建物の規模によって決まります。
これは都市計画法で定められた「防火地域」や「準防火地域」という指定によるものです。

防火地域・準防火地域とは

防火地域：駅周辺や商業施設が集まっているエリア
準防火地域：市街地の周辺部分で、住宅地にも多く該当するエリア

建物が密集している防火地域・準防火地域では、一度火事が起きると隣の家、そのまた隣の家へと、あっという間に火が燃え移ってしまう危険性があります。
そこで火災の被害を最小限に抑えるため、「防火地域・準防火地域」で一定の条件を満たす建物は、耐火構造で建てなければならないルールが設けられています。

対象となる建物

具体的にどんな建物が対象になるのかは、下表を参考にしてください。

地域の種類	耐火構造が必要な建物
防火地域	延床面積が100㎡を超える 地階を含む3階建以上
準防火地域	延床面積が1,500㎡を超える 地上4階以上

一般的な戸建て住宅の場合、防火地域で100㎡（約30坪）を超える家や3階建ての家を建てる際に耐火構造が求められることが多いです。

建築予定地がどの地域に指定されているかは、設計前に必ず自治体に確認しましょう。
地域の防火指定や建物の規模によって必要な耐火性能が変わるため、早めに確認して安心・安全な家づくりを進めることが大切です。

 

東宝ホームは「省令準耐火構造」で安心の住まいを提供します

「木造住宅は火災に弱い」というイメージをお持ちの方も多いかもしれませんが、現在の技術では木造でも十分な耐火性能を持つ住宅を建てることができます。

東宝ホームの家は、高い防火性能を持つ「省令準耐火構造」の家です。
「省令準耐火構造」とは、準耐火構造に準じた防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構の基準に適合した住宅のこと。
鉄筋コンクリート造や鉄骨造と同じ「T構造（耐火構造）」区分であるため、通常の木造住宅に比べて火災保険料が大幅に安くなります。

「詳しい話を聞いてみたい」という方は、お気軽に東宝ホームの展示場・モデルハウスでご相談ください。

＞＞北九州の展示場・モデルハウスはこちら
＞＞福岡・佐賀の展示場・モデルハウスはこちら
＞＞飯塚・筑豊の展示場・モデルハウスはこちら
＞＞熊本の展示場・モデルハウスはこちら
＞＞広島の展示場・モデルハウスはこちら