車2台分の駐車場は何坪必要？土地選びで失敗しないための「広さ」と、駐車場タイプの選び方

夫婦でそれぞれ車を持っていたり、親や友人がよく遊びに来たりする生活を考えると、「マイホームの駐車場は車2台分ほしい」と考える方も多いのではないでしょうか？

しかし、ただ広い土地を買えば安心かというと、そうではありません。
建ぺい率や接道義務などのルールを知らずに進めると、思わぬところで「駐車できない」「建てたい家が入らない」という後悔につながることもあるのです。

この記事では、注文住宅を検討中の方に向けて、車2台分の駐車場計画で失敗しないためのポイントを、初心者の方にもわかりやすく解説します。
駐車場のレイアウトや種類もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

駐車場に車を2台置くためには何坪必要？

国土交通省の基準では、普通乗用車1台あたり、長さ約6.0m×幅2.5mが必要とされています。
これを坪数に換算すると、1台あたり約4.5坪。
つまり、最低でも約9坪あれば2台は停められる計算になります。

ただし、これは“ギリギリ停められるだけ”の広さ。
実際の暮らしでは

・ドアを開けて乗り降りするスペース
・荷物を積み下ろしするスペース
・車の周りを歩くスペース

こうした余裕がないと、毎日の駐車がストレスになってしまいます。
快適に使うなら、目安より0.5〜1mほどゆとりを持たせるのがおすすめです。

土地全体の必要面積を左右する「建ぺい率」の基本

駐車場の広さが決まったら、次に確認したいのが「建ぺい率」です。
建ぺい率とは、土地の広さに対して建物をどれだけ建てられるかを示す割合。
たとえば建ぺい率60%の土地なら、100坪の土地に建てられる建物は60坪までです。

建ぺい率は、都市計画法で定められた用途地域によって30%〜80%と幅広く決められていますが、この建ぺい率には家だけでなく「屋根や壁のある駐車スペース」も含まれる場合も。
そのためカーポートやガレージを検討している人にとって、とても重要なポイントになります。

駐車場タイプで変わる！必要な土地の広さシミュレーション

駐車場の主なタイプは、「オープンタイプ」「カーポートタイプ」「ガレージタイプ」の3つ。タイプによって、使い勝手だけでなく建ぺい率や必要な土地面積も変わります。

タイプ別比較表

タイプ

メリット

デメリット

建ぺい率への算入

オープンタイプ

（屋根や壁のないシンプルな駐車場）

・コストが安い

・開放感がある

・雨の日の乗り降りは濡れやすい

・車が汚れやすい

・算入されない

カーポートタイプ

（柱と屋根をつけた簡易的な駐車場）

・雨の日の乗り降りも濡れにくい

・オープンタイプよりも車が汚れにくい

・横からの雨風は防げない

・強風や積雪に弱い場合も

・開放性が高ければ算入されないことが多い（※ただし開放性が低い場合や、自治体によっては算入される）

ガレージタイプ

（住宅と一体化した駐車場）

・防犯性が高い

・雨風を完全に防げる

・趣味空間にもなる

・建築コストが高い

・住宅スペースが狭くなる

・算入される

カーポートタイプとガレージタイプについて、詳しく知りたい方はぜひこちらの記事もご覧ください。
＞＞カーポートはいつ建てる？新築時につけるのがおすすめの理由
＞＞インナーガレージとビルトインガレージの違いとは？使いやすい駐車スペースをつくるポイントを解説

建ぺい率60%の土地で必要な広さを比較

例として、建ぺい率60%の土地に、住宅本体18坪（※）+駐車場9坪を確保する場合を考えてみましょう。

※2024年度フラット35利用者調査によると、注文住宅の平均住宅面積は約36坪。住宅面積=延べ床面積なので、総2階建てで36坪を確保する場合、1階部分の住宅面積は約18坪必要。

駐車場の種類

建築面積への算入

必要建築面積

敷地面積（建ぺい率60%の場合）

オープンタイプ

（開放性の高いカーポートを含む）

算入されない

住宅部分のみ：18坪

18坪÷0.60=約30坪

屋根・壁のある構造（開放性の低いカーポート／ビルトインガレージ）

算入される

住宅＋ガレージ：18+9= 27坪

27坪÷0.60=約45坪

同じ「2台分の駐車場」でも、構造によって15坪も必要な土地の広さが変わります。
土地代や建築コストにも直結するので、しっかり押さえておきたいポイントですね。

ビルトインガレージは特例あり！狭い土地でも室内を広く確保

ビルトインガレージは建ぺい率には含まれますが、容積率（敷地面積に対する延床面積）の計算では、ガレージ部分の床面積の5分の1まで算入されない特例があります。

この特例を活用すれば、都市部の狭小地でも、建ぺい率の制限を受けながらも室内の広さをしっかり確保することが可能です。

2台分の駐車計画でさらにチェックすべき「2つの法規」

車2台分の駐車場をつくるときは、建ぺい率だけでなく法律や規制もチェックが必要です。
ここでは、特に注意したい2つの法規をわかりやすく解説します。

1.接道義務

建築基準法では、敷地は幅4m以上の道路に2m以上接していなければなりません。
これは、日常の出入りだけでなく、消防車などの緊急車両が通れるようにするためのルールです。

道路が4m未満の場合は「セットバック」が必要です。
セットバックとは、道路の中心から2m下がった位置を敷地の境界として、建物や駐車場を後ろに下げること。
駐車場の配置にも影響するので、土地を選ぶ前に必ず確認しましょう。

2.用途地域による制限

土地の地域（用途地域）によっても、建物や駐車場のつくり方に制限があります。
第一種・第二種低層住居専用地域
高さ制限（北側斜線）や壁面後退（敷地境界線から建物を離す規定）など、建物の高さや配置に関する規制が厳しいエリア。
ガレージの高さを抑える必要があり、駐車スペースの配置にも注意が必要です。
商業地域・近隣商業地域
防火地域に指定されることが多い地域。
ビルトインガレージの壁やシャッターに耐火構造が求められる場合があり、コストが高くなる可能性があります。